日本語教育というフィールドで
あなたも活躍してみませんか?
一般財団法人 国際生涯学習研究財団主催
日本語教師養成講座
文化庁届出受理講座
420時間コース
- 大阪
- 名古屋
- 東京
文化庁届出受理講座
420時間コース
- 大阪
- 名古屋
- 東京
日本語教師の国家資格化
日本語教師になるための3つのルート
現在、国から認定を受けた日本語教育機関(法務省告示校等)で働く場合には、以下の3つのうちのいずれかの条件を満たす必要があります。
日本語教育機関の告示基準(PDF)
日本語教員養成研修実施機関・団体(PDF)
《国家資格》登録日本語教員
昨今の日本語教育が必要な在留外国人が増え続けている状況に対応するため、国は日本語教師の質や量を確保しようと、2024年4月より国家資格「登録日本語教員」を創設しました。これにより上記の条件のいずれかを満たした場合でも、2029年4月以降は国家資格が必要になります。
国家資格を得るためには、【基礎試験および応用試験の合格】と【実践研修(教育実習)の修了】を満たさなければなりません。
当講座について
必須の教育内容50項目対応講座
文部科学省では、「登録日本語教員」として求められる資質・能力を養い、日本語教師の質の向上を目指すために必要な学習項目「必須の教育内容50項目」を定めています。
これをしっかり身につけておくことは、日本語教師として必要なのはもちろんのことですが、「日本語教員試験」の試験対策にもつながります。
国家資格「登録日本語教員」を取得するには、【基礎試験および応用試験の合格】と【実践研修(教育実習)の修了】が必須ですが、当講座のような「必須の教育内容50項目に対応した日本語教員養成課程等」を修了すれば、2029年3月までは試験の一部と実践研修が免除されます。(学士以上の学位取得者に限る)
必須の教育内容50項目に対応した日本語教員養成課程等(PDF)【令和6年3月29日時点】
文化庁届出受理講座
当講座は、文化庁の「日本語教員の要件として適当と認められる研修」の基準を満たし、届出を受理されました。
【届出受理番号】大阪校・名古屋校:H29070527005 東京校:R01100713035
主催:一般財団法人 国際生涯学習研究財団
運営:株式会社アイビック
当講座ならではの3つのポイント
Point 1
受講しやすい費用・時間
非営利目的運営で費用が圧倒的にリーズナブル。お仕事や学業と両立しながら最短半年で修了。
Point 2
即戦力を養う対面授業
対面授業だからこそ、効率よく理解できる。わからないことはその場で聞いてすぐに解決!
Point 3
修了後も手厚いサポート制度
日本語教育関連の情報シェアやセミナーでスキルアップ。求人紹介や就職サポートもずっと続く!
㈶国際生涯研究財団が目指す教育
現在、国内だけでなく世界各地で活躍している日本語教師は大勢いますが、日本語学習者の増加、変化に伴い、日本語教師には多様なスキルが求められています。日本語教師は日本人だから、日本語が話せるからというだけで務まる仕事ではありません。
受講後すぐに自信を持って日本語教師として勤務できるよう、実践力、即戦力が養えるカリキュラムを設定しています。
科目紹介(概略)
● 学科 日本語教育の基礎を学ぶ
社会・文化・地域
日本語教育を取り巻く世界と異文化についての理解を深め、社会の変化に対応するための広い視野を身につける。
言語と心理
人が第二言語をどのように習得し、使用しているのかを理解し、日本語を教授する際に、どのような手段が有効なのかを考えられる力を身につける。
言語と社会
日本社会での場面・環境や人間関係による言葉の使い方の違いを把握し、正確かつ円滑にコミュニケーションできる指導力を培う。
文法
日本語の文法を学ぶことで、日本人や日本語学習者の発話を文法の角度から分析することができるようになる。
評価と試験
学習者の「進歩」や「定着度合」を正しく判定するという意味や方法を学び、そこからさらに教育内容や教育方法の改善に結びつける評価とは何かを理解する。
外国語教授法
様々な教授法の成り立ちや背景、またそれぞれの教授法の長所と短所を理解する。そして、日本語教育の現場で生かすための知識を身につける。
● 実技 指導スキルを身につける
実践演習(初級Ⅰ)
教え方のポイントを学び、初級Ⅰの授業ができるようになる。
学習の総仕上げとなる教育実習は外国籍の生徒を相手に実施。
実践演習(初級Ⅱ)
教え方のポイントを学び、初級Ⅱの授業ができるようになる。
学習の総仕上げとなる教育実習は外国籍の生徒を相手に実施。
実践演習(中級)
中級レベルの授業を行うことができるようになる。
学習の総仕上げとなる教育実習は外国籍の生徒を相手に実施。
《実践演習》
文型や練習の指導ポイントを細かく学び、授業ができるようになる。
実習授業は外国籍の学習者を対象に実施。
優秀な講師陣
実際に日本語教師として日本語教育に携わっているプロの現役教師を揃えていますので、生の『今』の教育現場を知ることができます。
「日本語の教え方」「学習者との接し方」に答えはありません。そのため、教師は常に臨機応変な対応が求められます。経験豊富な講師陣からの様々な経験に基づいた指導を受けることで自分自身に合った方法が見つけられるはずです。
これらの科目は、日本語教師として大切な知識です。
その知識の「引き出し」を一緒に作っていきましょう。
【担当科目】言語一般・言語と社会 等
【日本語教師歴】15年以上
日本語教師の勉強は大変ですが、非常にやりがいのある仕事です。
みなさん一緒に頑張りましょう!
【担当科目】初級の教え方、実践演習 等
【日本語教師歴】18年以上
・法務省告示校 教務主任
・海外勤務経験有り(中国 約4年半)
受講生・修了生へのフォロー制度 国際日本語教育研究協会【IJS】
日本語教師になってから、「知識の研鑽をするところがない」「日本語教師として働きながら知識を深めたい」との意見にお応えして、日本語教育に関心を持つ人々を幅広く支援しています。
日本語教育関連の最新情報のシェアやスキルアップセミナー、求人紹介などで、養成講座受講中から修了したあとも、みなさまをサポートします。
校舎紹介・説明会予約
校舎紹介・説明会予約
費用・申込手順
受講費用について
- 入学金:44,000円(税込)
- 受講料:363,000円(税込)
- 教材費:29,744円(税込)
- ※教材に価格変更が発生した場合、多少の変動があります。
お申込みの手順
お問合せについて
日本語教師ついての基礎知識
このような方に向いています
日本語教師として
働きたい方
養成講座を受けて
国内外で日本語を教えよう!
海外勤務を
希望される方
就労ビザが取得しやすい!
活躍の場を世界へ
国際交流に
興味がある方
日本語を教える仕事は
毎日が異文化交流!
定年退職
された方
セカンドキャリアとして
シニア世代の方も活躍中!
キャリアチェンジ
したい方
出産・育児などで
一度職場を離れても復職しやすい!
仕事とプライベートを
充実させたい方
週一からでも働けるので
ご自分のペースで働けます。
日本語教育のニーズ
2023年に策定された「留学生40万人計画」に基づき、大学や法務省告示日本語教育機関による留学生の受入れが促進され、日本語教育機関が増えています。
またグローバル化に伴い、留学生、技能実習生、高度人材をはじめ、日本に在留する外国人は増加、在留外国人数は令和5年末には341万人を超え、過去最高を記録しました。
日本語教師の活躍のフィールド
- ・日本語学校
- ・大学の留学生別科
- ・企業内でのレッスン
- ・外国人技術研修センター
- ・留学生を受け入れる高等学校・専門学校
- ・ボランティアなどの日本語教室 など
- ・日本語学校
- ・小学校・中学校・高等学校・大学
- ・青年海外協力隊
- ・国際交流基金による派遣
- ・日本の現地法人で外国人に教える など
教える対象者
日本国内の在留外国人が増加し、日本語教育を取り巻く環境も多様化しています。
海外でも日本文化の人気を背景に日本語学習者が増えています。
- ・大学や専門学校の進学を目指し、日本語学校などで勉強している留学生
- ・大学や大学院、専門学校などで勉強している留学生
- ・駐在しているビジネスマン
- ・技能実習生
- ・短期滞在(観光ビザorワーキングホリデービザ)している人
- ・小・中・高校などに在籍する日本語指導が必要な外国籍の児童、生徒 など
- ・日本へ留学する予定で勉強している人
- ・日系企業への就職を希望している人
- ・日本へ渡航予定の技術者、技能実習生
- ・海外に住む日本人の外国人配偶者、もしくはその子どもたち
- ・日系人およびその家族
- ・趣味や教養として、日本語を勉強している人 など
日本語教師に求められる資質・能力
日本語教育人材に共通して求められる基本的な資質・能力
(1)日本語を正確に理解し的確に運用できる能力を持っていること。
(2)多様な言語・文化・社会的背景を持つ学習者と接する上で、文化的多様性を理解し尊重する態度を持っていること。
(3)コミュニケーションを通じてコミュニケーションを学ぶという日本語教育の特性を理解していること。
※日本語教育とは、広い意味で、コミュニケーションそのものであり、教授者と学習者とが固定的な関係でなく、
相互に学び、教え合う実際的なコミュニケーション活動と考えられる。
●出典元:文化庁ホームページ
日本語教育人材の養成・研修の在り方について(26ページ)
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